日本臨床試験学会 第12回学術集会総会

万人が願う医療の進歩には、新たな治療法の開発だけでなく、今ある治療法の最適化が必要なことは言うまでもない。前者を推進する手段がFirst-in-Humanに始まる新規医薬品等の臨床試験であり、後者のそれが実地診療の下に行われる臨床試験である。また、各臨床試験のラショナレの土台になるのが医療実態に即した観察研究であり、Big Data解析である。実際、実地診療の中でどれ程よいアイデアや仮説が産まれても、それを「人」で評価しない限り、医療の革新にはつながらない。一方で、臨床試験の成果は直接医療に還元されるが故、目の前の患者に不利益が無ければよいものではなく、未来の多くの患者に不利益があってはならない。そのためには、実施する研究の科学性を十分に確保する必要があり、国民に誤ったメッセージを与える研究は国民福祉上の脅威である。

そうした臨床試験の歴史は人道との戦いの歴史であったとも言ってよい。とりわけ、医が仁術から科学になって以降、特に19世紀後半に観察医学から実験医学へのパラダイムシフトがあって以降、世界では科学の名の下に度重なる人体実験が行われてきた。そんな中で誕生・発展したのが研究倫理であり、臨床試験を実施する上での考え方の根幹をなす。その原則はヘルシンキ宣言に謳われており、それを具体的なルールとして定めたのがICH-GCPである。ICH-GCPに則って研究を行うことで、被験者の人権と安全が確保され、研究の科学性と信頼性が公に担保されるのである。実際、データの信頼性はあらゆる科学の前提であり、それが無い限り、研究は「科学」になり得ない。一方で、臨床試験は被験者の善意と献身の上に成り立つ事業であり、従って、その成果を疾病の診断・治療・予防に最大限生かす社会制度の中ではじめて正当化されるものと考える。

欧米では、1996年のICH-GCPの合意後、事実上全ての臨床試験が国の制度下に置かれたが、わが国アカデミアの臨床試験にあっては無法状態が長く続いた。そうした中で、2013年に発覚したディオバン事件をきっかけに臨床研究法が制定された。しかしながら、同法は外部との整合性や連携に配慮しない規制であり、研究の成果を実質的な国民利益に還元する仕組みがない。とりわけ、薬機法との連携がないため、どんなによい成果が得られても医薬品・医療機器等の承認や適応拡大にはつながらない。すなわち、この法律には臨床試験の成果を積極的に医療と国民福祉の向上に役立てようとする姿勢が見えないのである。そもそも臨床試験の原点は、たとえ目の前の患者は救えなくても、次の患者は救いたいという医療者の「心」である。今一度、その原点に立ち返り、医師とそれを支える医療者の「心」に報いる統合的臨床研究制度の確立が必要ではないか。

臨床研究を取り巻く多くの規制要件が変わろうとしている。直近では、医学系指針とゲノム指針が統合されて新たな「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」が間もなく施行される見通しである。

臨床研究法は改正に向けた議論が開始されており、さらに、グローバルではGCP renovation と呼ばれるICH-E6 の大幅改定(R3)に向けた作業が進められている。

本教育講演ではこうした臨床研究を取り巻く規制要件の最近の変化についての最新の情報提供を行う。

本講演はデータサイエンス推進の鍵となるビッグデータの活用に焦点を当て現状を概観するとともに、ビッグデータからエビデンスをどう構築するか、因果推論の枠組みに基づいて基本的な考え方を説明する。

希少疾患などを対象とした小規模臨床試験においては、試験のインテグリティを損なわない範囲で試験デザインを様々な形で工夫し、柔軟な意思決定を行うことによって、より少ないリソースでより多くの情報を得る必要がある。

小規模臨床試験デザインの策定における基本的考え方を提示した後に、アカデミアの試験統計家から先進医療制度や患者申出療養制度下での臨床試験、医師主導治験などの事例を紹介してもらい、課題等について議論したい。

多様なデータの収集が可能になったことに伴い、いわゆるリアルワールドエビデンスを医薬品医療機器開発に活かすための方法論や必要なデータの品質・品質についての議論が産官学で行われてきている。

「承認申請等におけるレジストリの活用に関する基本的考え方について（案）」及び「レジストリデータを承認申請等に利用する場合の信頼性担保のための留意点（案）」といったレジストリに関するガイドラインのパブリックコメントを求めているなか、リアルワールドデータのひとつとなりうるレジストリを例にとって、我々がなにを考えないといけないのか？という視点から考えていきたい。

臨床研究法は、2018年4月1日の施行から、約3年が経過した。

各アカデミア・医療機関では、具体的な特定臨床研究の実施を通じて、自機関で設置した認定臨床研究審査委員会の運営、他機関設置の認定委員会への審査を踏まえた自機関実施承認の手続き、そして特定臨床研究の適切かつ円滑な準備や管理、実施といった「Sponsor-Investigator」の役割を実践してきた。また、企業では、当該企業の医薬品、医療機器、再生医療等製品を使用した特定臨床研究への関わり方や役割分担、共同研究契約の形態・具体的な内容等の整理を進めてきた。

一方、特定臨床研究に実施には、臨床研究法実施基準を遵守した研究計画や実施手順の策定、適格な症例登録やフォローアップ、データ管理・モニタリングといった準備・管理に関するノウハウや課題解決のスキルも求められる。

本セッションでは、特定臨床研究の準備・管理の実際を中心に、臨床研究法施行後3年の現状と課題、特定臨床研究の更なる推進策について議論したい。

新規医療技術の臨床開発やエビデンス創出への医療ビッグデータ（医療BD）・リアルワールドデータ（RWD）の活用が益々注目されている。RWDには、電子カルテ（EHR/EMR）や診療報酬請求（レセプト）のような日常診療における医療情報から、疾患登録システム（患者レジストリ）、さらにはモバイルヘルス機器を通じた生活情報まで多種多様なデータソースが含まれる。

なかでも患者レジストリデータを活用した迅速かつ効率的な医薬品等の開発を図ることがすでに実現され、クリニカル・イノベーション・ネットワーク（CIN）の構築と信頼性担保の検討が推進されている。また、以前よりEHR/EMRやレセプトデータを用いた研究は盛んに行われている。

一方で、臨床試験データの公開が進んでいる。これら医療BDを共有しAIを活用して解析することがデータ駆動型社会への変革と描かれているが、その実現は容易ではない。データ収集や統合の技術的なハードルに加え、妥当性を確保することが研究には必須の要件である。

本シンポジウムでは、RWDの活用を実現している研究者にご講演いただき、改めて臨床研究に活用するためにはどのような基盤整備が必要かについて議論するきっかけとしたい。

これまで、様々な機会に臨床研究支援職のキャリアパスが検討されてきたが、職種の壁等、様々な理由で導入が困難な組織が多い。一方で、昨今の社会事情の変化により個人の実力をつけることで仕事を確保することが求められており、そのために個人として明確なキャリアプランを持ち、主体的にキャリア選択を行う必要がある。本シンポジウムは、最初にキャリアプランの概要について紹介した後、後半は、臨床研究支援職の方に自身のキャリアについて語っていただく。

医学系指針とゲノム指針が統合され「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」(以下、新統合指針）が間もなく施行される見通しである。

新統合指針が施行された後、現場で円滑に運用するために、新統合指針の概要に加えて、施設における運用面での対策や工夫について情報交換を行う。

特に最も大きな変化は中央一括審査の原則義務化であるため、中央一括審査に関する課題を重点的に取り上げ、新統合指針の円滑な導入を図るための知恵を共有したい。

従来の臨床研究は病院内で発生する治療や検査他のデータを元に行われてきた。しかし超高齢化社会を迎え我が国では病院完結型医療から地域完結型医療への転換が進み、急性期病院とリハビリ・慢性期病院や介護施設その他の福祉施設がシームレスに繋がる時代を迎えている。

一方でスマートフォンやタブレット等のスマートデバイスを利用したパーソナルヘルスレコード（PHR）やウエアラブルデバイス・IoT機器の普及に伴い、従来の病院内の急性期の情報に加えて、患者自身の主観、睡眠や運動などの日々の健康情報、室温や照度などの生活環境情報の研究利用が可能になってきている。それらを統合しビッグデータとして活用するためのデータアーキテクチャの確立が重要である。

本シンポジウムでは、さまざまな情報を利用した臨床研究・臨床試験の課題と可能性について、ディスカッションを行いたい。

ゲノム医療研究、バイオリソース研究の推進により、日本におけるゲノム医療は大きく進展している。

希少疾患・難病領域では、未診断疾患イニシアチブ（IRUD）や、難病プラットフォーム事業等の推進により、臨床情報や生体試料から得られたゲノム情報等を集約する情報統合基盤が整備され、病因・病態の解明や画期的な診断・治療法の開発に資する多くの成果が報告されている。

がん領域では、がん遺伝子パネル検査の薬事承認を踏まえ、遺伝子変異の情報に基づく個別化医療を実装し、がんゲノム医療中核拠点病院・拠点病院・連携病院の指定による、全国的ながんゲノム医療の体制整備が進められている。

一方、生体試料やその解析結果となるゲノム情報、臨床情報の適正な取扱いには、研究倫理や個人情報保護等の課題もある。

本セッションでは、希少疾患・難病領域やがん領域のゲノム医療の取り組みを中心に、日本のゲノム医療を世界最善のものとするための方策について議論したい。

質の高い臨床研究の実施のためには研究者のみならず、様々な臨床研究の専門家（研究支援者）とともにチームで実施する必要がある。しかしリソースが限定される研究者主導臨床研究においては、質の高い臨床研究を企画・運営・実施するための研究支援者との連携・チームビルディングに関して研究者が教育を受ける機会は少ないのが現状である。

またアカデミアに所属する研究支援者が研究者主導臨床研究に参画するにあたり、個々の研究支援者がカバーする業務範囲は広く、様々なコンピテンシー（知識・スキル・態度）が求められる。以上を踏まえ、今年度AMED中央IRB促進事業においては、適切な研究支援者の教育プログラム作成（PM、DM、モニター）と多職種共同WSの開発が進められている。

本シンポジウムでは、その内容について紹介するとともにチームで臨床研究を実施するために臨床研究関係者に必要な教育とはなにかを議論する。

あらゆる分野においてデジタル化が進む中で慎重に検討されてきたデジタルトライアルだが、COVID-19の感染蔓延により必要性とともに導入の議論が加速している。デジタルトライアルはDecentralized Clinical Trial、すなわち医療機関への来院を前提としない臨床試験として、症例登録の期間短縮やデータの品質確保などが効果として示されているが、特に希少難治性疾患における臨床開発に大きな期待がされている。

既に日常診療のための訪問看護と連携した治験は実施されているが、デジタルソリューションの活用による負担軽減には大きな意義がある。日常生活の情報を得ることで、安全性の迅速な評価や真の医療としての効果の検証が可能とされ、まさに臨床開発におけるデジタルトランスフォーメーションが進められているが、Patient Centricityの医療開発が実現できるものとして取り組むことが本質である。

本セッションにおいては、新しい医療の開発に挑戦する医師に臨床開発の課題を明示いただき、デジタルトライアルを実現するソリューションを提供する企業及び製薬企業の立場から最新の話題を提供いただく。デジタルトライアルの本質を深め挑戦する意義を導き出したい。

2019年12月に中国より流行が始まったCOVID-19は、わが国の臨床研究の実施に大きな影響を与えた。既存の臨床研究・臨床試験が計画通り続けられないことと同様に、COVID-19を対象にした臨床研究についても、その研究の立案・実施については、通常の臨床研究よりも難しいかじ取りを必要としている。

本セッションでは、実際にコロナ禍での臨床研究・臨床試験の前線に立たれた方を迎え、その経験を共有し、社会的に大きな変革を迎える状況下で新規のエビデンスを得るための方法論について議論していきたい。